DXを技術とビジネスの両面から学び、リテラシーを高めるeラーニング『DXフレンズ（テクノロジー編＆マネタイズ編）』改訂版を提供開始
株式会社NTT HumanEX
株式会社NTT HumanEX（エヌ・ティ・ティ ヒューマネクス 本社：東京都港区、代表取締役社長：市川 泰吾、以下「当社」）は、DXリテラシー向上のための全社員向けeラーニングコンテンツ『DXフレンズ（テクノロジー編＆マネタイズ編）』改訂版を2026年10月7日に提供開始しました。本コンテンツは、DX実現に必要な「D（デジタル）」と「X（変革）」を技術・ビジネスの両面から学び、自身の事業や業務への活用を考えるきっかけを提供します。今回の改訂では、急速に進展するテクノロジーやビジネス環境の変化を踏まえ、主にテクノロジー編の内容を刷新しました。なお、本コンテンツは、DXの本質と全体像をリアルにつかむ学習コンテンツ『DXビギンズ！』とともに、全社員の「DXの自分ごと化」を促す取り組みが評価され、第21回日本e-Learning大賞において厚生労働大臣賞を受賞しています。
１．『DXフレンズ（テクノロジー編＆マネタイズ編）』 改訂のポイント
本コンテンツは、DX実現に必要なトレンドテクノロジーとビジネス変革のポイントを学び、自社ビジネスの発展につながる気づきや発想を得るための全社員向けeラーニングコンテンツです。テクノロジー編とマネタイズ編の2部構成となっており、DXを技術とビジネスの両面から体系的に学習できます。
今回の改訂では、変化の著しいテクノロジー環境に対応するため、テクノロジー編の学習テーマを全面的に見直しました。ビッグデータ、IoT、5G、クラウド、AIといった主要なテクノロジーに加え、生成AI、ノーコードツール、仮想・拡張空間技術（XR）、API連携、デジタル認証、スマートモビリティなど、最新のトレンドテクノロジーを学習テーマとして再構成しました。
また、マネタイズ編では、顧客接点や販売モデル、消費者の行動・価値観などの変化をテーマに、企業と消費者の双方の視点からビジネス環境の変化を学ぶことができます。技術や仕組みの理解にとどまらず、それらが社会やビジネスにもたらす影響、活用事例、期待される効果、企業が押さえるべきポイントまで体系的に学習できます。
２．4つの特徴
① DX人材育成の第1歩として、ＤＸリテラシー向上と動機形成を支援
経済産業省・IPAが提唱する「ＤＸリテラシー基準」に対応し、「社会・顧客価値・競争環境の変化」「デジタル技術」「データ・デジタル技術の活用事例」などを学習できます。DXを一部の推進担当者だけのテーマにせず、全社員が自分事として捉えるための土台づくりを支援します。
② “今”押さえたいキーワードを多面的に学習可能
テクノロジー編とマネタイズ編の2部構成で、デジタル技術の進展と社会・市場の変化を多面的に学習できます。自社業務や新たなビジネス機会への気づきを促し、DX推進に必要な視野を広げます。
③ 初心者でもわかりやすく、楽しく学べるコンテンツ設計
専門用語をかみ砕いた説明に加え、写真やイラスト、キャラクターを活用したスライドアニメーションを採用しています。動画1本あたり約3～10分のマイクロラーニング形式のため、デジタルに苦手意識のある方でも隙間時間で無理なく学習できます。
④ 学びを行動につなげるアウトプット設計
理解度チェックテストに加え、「自身の業務に当てはめるとしたら」「自社で活用するとしたら」といったシンキングタイムを設けています。受講者が学びを自分事として捉え、具体的な行動につなげるとともに、企業側は組織全体の理解状況の把握にも活用できます。
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- URL：https://www.ntthumanex.co.jp/service/dx-friends/
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３．開発背景
DXは、技術者や推進担当者だけで実現できるものではなく、推進人材が慢性的に不足している現代において、DX実現のカギを握るのは”既存社員の意識と行動”です。社員一人ひとりがDXを自分ごととして捉え、自身の業務や事業とのつながりを理解することが重要です。
一方で、一般的なDX学習コンテンツは、専門知識やデジタル技術の理解に重点が置かれているものも多く、学んだ内容を自身の業務やビジネスに結びつけにくいという課題がありました。
こうした背景を踏まえ、当社はDXへの動機形成を促す『DXビギンズ！』と、テクノロジーとビジネス変革の両面からDXを学ぶ『DXフレンズ』を開発しました。全社員が業務改善や新たな価値創出を主体的に考えることができる土台づくりを支援します。
４．今後の展望
当社は、「エンゲージメント向上を支援するDXソリューション・パートナー」として、ヒューマン・キャピタル領域のソリューションを通じ、お客様の経営課題の解決と組織の持続的な成長を支援しています。
今後も、従業員一人ひとりがデジタル技術や社会・顧客の変化を自分ごととして捉え、業務改善や新たな価値創出への一歩を踏み出すことができる学びを提供することで、企業のDX人材育成と持続的な成長に貢献してまいります。
５．会社情報・問い合わせ先
